東京オリンピックが中止?五輪不正招致疑惑の行く末はどうなる?

東京オリンピックが中止にならないか心配なイメージ

2020年に開催予定の東京オリンピックに、中止の声が囁かれています。

この3日間くらいはパナマ文書問題にばかり目を向けていましたが、東京五輪招致に不正があったとフランス検察当局から発表があったとのこと。 

先日の東京オリンピック・エンブレムの件といい、国立競技場建設費問題などの物言いが続いた挙句、『もう、東京オリンピックは中止でいいんじゃないかな?』という声が高まってきているようです。

 

これも不景気や地震など、数々の社会問題で頭を悩ませている日本国民にとって東京オリンピックは絵に描いた餅のようなもので、『それどころじゃないから中止して解決すべき問題から手を付けて欲しい』というのが本音としてあるからでしょう。

まぁ、それにしてもこんなに盛り上がらないオリンピックもないんじゃないかと思いつつ、今回は2020年東京オリンピックの不正招致疑惑について、色々と見ていきたいと思います。

東京オリンピックに不正招致疑惑

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東京オリンピックの不正招致疑惑は、2016年5月12日にフランス検察当局から発表されたニュースです。

指摘されているのは以下の通り。

日本の銀行口座から、国際陸上競技連盟のラミン・ディアク前会長の息子が関連するシンガポールの会社の口座に約2億2000万円の送金があり、これは五輪招致のための賄賂である可能性が高いというもの。

 

次は賄賂かぁ…。

 

桔梗屋:お代官様、少しお話が…。

悪代官:なんじゃ?

桔梗屋:スッ(菓子折りを差し出す)

桔梗屋:これはほんのお気持ちですから…。

悪代官:ワシはこんなもん要らんぞ。

桔梗屋:いやいや、これは只の手間代でございます。

悪代官:そうなのか?ならば預かるというしようか。

桔梗屋:色々と要り用があります故、これはこのままお代官様の方でお使いくださいませ。

悪代官:桔梗屋、お主も悪よのぅ(ニヤリ)

 

イメージはこんな感じでしょうか(笑)

さて、振り込まれたのは2013年7月と10月の2回だそうで、名目も『2020年東京 五輪招致 活動』だったとのこと。

さらに、2013年9月に行われたアルゼンチンの国際オリンピック委員総会で、正式に東京五輪招致が決まったことを考えると、我が国のことながら怪しさマックスの疑惑であると言わざるを得ません。

ちなみに現在、フランス検察当局がさらなる調査をしているところだそうです。

東京オリンピックに中止の声が集まる

東京オリンピック中止を予言した画像(1988年のアニメ映画『AKIRA』より)

この東京オリンピック組織委員会が行ったと疑惑が持たれている不正招致ですが、このニュースを受けて、国民からは辞退による中止を呼びかける声も高まってきているそうです。

 

安倍政権からすると、冷えきった国内経済の活性化や移民政策へのシフトといった点から、2020年の東京オリンピックは是が非でも開催していきたいところでしょう。

しかし、何かと前に進まず、利権がらみの問題ばかりが浮上していくる東京五輪に対し、疑問を持ち中止を訴える声も少なくありません。

ネット上の声を幾つか紹介していきましょう。

東京オリンピック中止を望む声

 

多くの方がこのニュースを受け、東京オリンピック辞退や中止を望んでいるようです。

しかしながら、辞退には違約金などのペナルティも発生するとのことで、今更中止できるわけもないという意見もありました。

実際には、『じゃあ、即中止します』とはならなさそうですが、楽しみにしていたはずの東京オリンピックにケチが付きまくっているのは、なんとも残念な気がしてなりません。

東京オリンピックの行く末はどうなる?

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この疑惑に対してなにやら電通も挙がっているそうですが、テレビなどの報道では『電通』の名前は明示されていません。 しかし、海外メディアの報道やネットでは、はっきりとその名前が挙がっています。

これはなにか都合が悪いことでもあるのでしょうか?

 

仮に『電通』が絡んでいたとして、何が問題なのかわからない人がいるかもしれないのでお答えしておきましょう。

電通からするとオリンピックが開催されることにより、日本の広告宣伝需要が一気に高まり、それに付随するあらゆるメリット(話すと長くなるがこの闇が深い)を享受することができます。 要するに、『利権』の一挙獲得ができるということですね。

実際のところ、東京オリンピックを開催による経済効果としてのメリットが高いそうですが、このような疑惑が真実だとすると、一部の利権を手にできる人たちだけのものだとして、国民からは反感が生まれるということですね。

東京オリンピックに対する電通への意見

 

こうなってしまっては、今後2020年に向けて、東京オリンピック開催のムードは沈静化の一途をたどるばかり。 それどころか、要らぬ疑惑を持ち込んだとして、五輪組織委員会や利権がらみの企業への反発が強くなって、さらに色々なクレームや否定的な意見が巻き起こってくるでしょう。

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東京オリンピックの経済効果イメージ

こうなっては2020年東京オリンピックでの経済効果は絵に描いた餅になってしまいかねません。

経済波及効果は全国で2兆9609億円(都で1兆6753億円、都以外の地域で1兆2856億円)と試算。

(中略)

雇用面でも都で8万3706人など、全国で15万人を超す雇用誘発が期待できると推計する。

引用元:http://token.or.jp/magazine/e201208.html

確かにオリンピックという国際的な祭典を開催することで経済的なメリットはあります。

しかし、インターネットの普及もあり、従来通りの大人たちの談合が明るみに出やすくなった分、五輪組織委員会もこのような事態は想定しておくべきだったのかもしれませんね。

このようなことは昔からあることで今に始まったことではないのですが、前向きに捉えて、どんどん不正を正す方向で世の中を見据え、私たち日本国民が目を覚まさなくてはいけない時なのかもしれません。

個人的には、東京オリンピックは中止せずにこのまま開催するしかないと思いますが、まだまだ難航する予感をはらんでいることだけは間違いなさそうです。

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One Response to “東京オリンピックが中止?五輪不正招致疑惑の行く末はどうなる?”

  1. 石川尚登 より:

    不正を正さない限り、倫理・道徳を正さなければ成らないスポーツの世界か廃退して行き競技その物に失礼ではないでしょか❕

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